しかし、前述のように、インターネットの発達や記憶媒体価格の指数関数的な低下、米国メディア企業に比べて半分程度に見える収益性に対する株式市場からのプレッシャーは、日本のテレビ局に対して、”ボディーブロー”のように影響を及ぼしていくだろう。これから10年以内に、これらの「IT的」「ファイナンス的」な外部要因が、コーポレートガバナンスの変革や社内の意識改革、新しいビジネスモデルへの取り組みなど、大きな「痛み」を伴う変革を突き付けるのは確実と考えられるのである。 YouTube/HDDビデオの時代に日本のテレビ局は生き残れるか?

この連載はIsologueに比べるとヌルくてちっとも面白くない。恐らくそれは個人のBlogとポータル(と言っていいのか分からんが)に書くコラムとの差であろう。今回の記事も、DVRによって広告出稿が落ちたらTV局の利益はなくなっちゃうよ、そこを外資につけ込まれたらどーすんの、程度の内容であって、氏がわざわざ書かなくともみんな大体分かってることである。族議員と官僚が絡んだ電波の利権構造にメスを入れない限り何も変わらないくらいの事は氏だって知ってるだろうが、その辺りには全く踏み込んでいないのも場の空気を読んだ結果か。

権益に守られて高給を取り制作は下請けにお任せ、といった実態に対する嫉み僻みも相まって放送局に対する風当たりは強い。既にネットでは「マスゴミ」なんて言い方が定着していて、NHKだろうが民放だろうが何かあれば直ぐに取りざたされて散々叩かれるのが常となっている(テレ東だけはチト扱いが違うがw)が、「偏向報道」と「くだらんバラエティ」の結果として誰もTVを見なくなったかと言うと、なんだかんだ言っても相変わらずみんなTVを見てる。つーか、ネットで叩いている奴らこそが最も熱心な視聴者であり、オレなんか騒ぎが起こってから始めて事件を知るといった有様であるww

「インターネットの発達や記憶媒体価格の指数関数的な低下」なんぞが「日本のテレビ局に対して」「大きな『痛み』を伴う変革を突き付けるのは確実と」はとても考えられない。10年前と比べてインターネットは発達したし記憶媒体価格も指数関数的に低下したが、それで潰れた放送局は無い。どこまで発達し低下したら変革が起きるのか明確に言えるのか。YouTubeでTVを見る人が増えたと言ったって、それでTV局が潰れたら見るものがなくなっちまう。

既存メディアが作成したコンテンツをネットで見れたからといって、それは時間差を解消できただけの話であって質的に変化したわけではない。そんなものより、ユーザーが作成したビデオが手軽に全世界的に発信できることとなったことの方が余程重要だと思うが、そんなものは「糞だ」なんていうも相変わらずいたりするような状況下で既存メディアの危機を述べたところで現実味は無い。

ネットオリジナルのコンテンツが放送局製の番組を凌駕した時点で始めて既存メディアの衰退が始まるのであって、「お仕着せの情報で満足」している人が多い限りまだまだ安泰だべさ。

[ 追記 ]
TIME誌のPerson of the Yearは「YOU」だそうだ。
Person of the Year – 池田信夫 blog
ナイスだよタイム誌 – 栗原潔のテクノロジー時評Ver2
流石はTIMEと言う気もするし、今更…という気もする。

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